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★太田信三 司祭による主日の福音 ★主日の福音(2025年5月18日) （復活節第５主日、Ｃ年）「十字架の栄光、そして愛」（ヨハネによる福音書13:31−35） ユダが夜の闇へと出ていきました。そのときイエスは、「今や、人の子は栄光を受けた。神も人の子によって栄光をお受けになった。」と言いました。イエスは裏切られ、十字架にかけられます。その死は人間の目から見れば完全なる敗北であり、悲惨なものでしかありません。しかしイエスは、その時を神と御子とが「栄光を受ける時」だと言われたのです。この栄光は、自己実現の栄光とはまったく異なります。イエスは十字架に自ら上ることで栄光を受け、神は独り子を十字架に差し出すことで、栄光を受けるのです。 この「栄光」という光によって、イエスの十字架と復活の出来事を見つめることが大切です。イエスは希望をすべての人に知らせるために、十字架に上られました。自ら苦しみを引き受けることで、暗闇に生きる命と苦しみを分かち合うために、そして、死を超えた、絶望を超えた希望に、その命を導くためです。それゆえ、十字架は希望のはじまりに他なりません。ユダが夜の闇に出ていくとき、十字架の栄光＝希望の明かりが闇の中に輝き出したのです。 十字架にご自分の命を差し出してくださったイエスは言います。「わたしがあなたがたを愛したように、互いに愛し合いなさい。」父なる神は独り子の命を差し出し、御子イエスはご自分の命をささげてくださる。そうして、どんな暗闇にも勝る希望をわたしたちにもたらしてくださいます。それほどに人を愛し抜いてくださるのです。この父なる神と御子の、自らの命をも差し出すほどの圧倒的な愛をいただくから、わたしたちは暗闇で凍えていても、十字架の希望の灯りに照らされ、愛のぬくもりをいただくことができます。そして、今度は誰かにそのぬくもりを届ける者へと変えられます。そのとき、わたしたちは互いに愛し合う世界に迎えられているのです。 神の栄光と主イエスの栄光は、この愛の交わりの内に輝き、わたしたちはこの愛の交わりに迎えられるとき、命が輝きます。 ★主日の福音(2025年5月25日) （復活節第６主日、Ｃ年）「父と子と聖霊によって」（ヨハネによる福音書14:23-29） 先週の福音は、いわゆる「告別説教」のはじめの箇所でした。今週はその結びの箇所です。先週の福音でイエスは、「私があなたがたを愛したように、あなたがたも互いに愛し合いなさい」という新しい掟を弟子たち授けました。弟子たちはイエスの昇天後、互いに励まし合いながら新しい掟を守って生きていくことになります。 しかし、弟子たちがいくら励ましあったとしても、人間の力だけでは「愛し合う」ということは困難なことです。それは、私たちが生きている現実を見れば、はっきりと分かる事実です。「私があなたがたを愛した」と言ってくださったイエスの愛ゆえに、私たちは「あなたがたも互いに愛し合いなさい」という掟にとどまることができます。しかし、人間はどうしても自己愛や、狭い仲間内の愛に惑わされてしまい、イエスの愛から離れてしまう存在でもあるのです。それゆえ、イエスはさらなる助けを弟子たちに約束してくださいました。それこそ、弁護者なる聖霊による助けです。「弁護者、すなわち父が私の名によってお遣わしになる聖霊が、あなたがたにすべてのことを教え、私が話したことをことごとく思い起こさせてくださる」という約束です。イエスが天に戻られた後は、弟子とイエスはこの聖霊によって繋がれることになるのです。 イエスの言葉は、イエスが勝手に語った自分の言葉ではなく、「私をお遣わしになった父のもの」です。その言葉は、聖霊を通して語られます。なぜなら、「弁護者、すなわち父が私の名によってお遣わしになる聖霊が、あなたがたにすべてのことを教え、私が話したことをことごとく思い起こさせてくださる」からです。 人間だけでは新しい掟を守ることができません。父と子と聖霊なる神の助けがあってこそ、私たちは新しい掟を生きることができます。人間をどこまでも愛してくださる神は、御子をこの世に遣わし、御子が天に戻った後は、聖霊によって人を守り、導いてくださいます。この三位一体の神の働きは、み言葉によってなされます。そのみ言葉は今も、私たちのそばで聖霊を通して語られています。父と子と聖霊なる神が一つになって私たちを愛し、語り続けてくださるから、私たちは様々な惑わす声から守られ、導かれ、心を騒がせず、おびえず、愛し合い、喜んで生きることができます。 ★主日の福音(履歴) A年（2022～2023年） → 2022年11月27日 → 2022年12月4日 → 2022年12月11日 → 2022年12月18日 → 2022年12月25日 → 2023年1月1日 → 2023年1月8日 → 2023年1月15日 → 2023年1月22日 → 2023年1月29日 → 2023年2月5日 → 2023年2月12日 → 2023年2月19日 → 2023年2月26日 → 2023年3月5日 → 2023年3月12日 → 2023年3月19日 → 2023年3月26日 → 2023年4月2日 → 2023年4月9日 → 2023年4月16日 → 2023年4月23日 → 2023年4月30日 → 2023年5月7日 → 2023年5月14日 → 2023年5月21日 → 2023年5月28日 → 2023年6月4日 → 2023年6月11日 → 2023年6月18日 → 2023年6月25日 → 2023年7月2日 → 2023年7月9日 → 2023年7月16日 → 2023年7月23日 → 2023年7月30日 → 2023年8月6日 → 2023年8月13日 → 2023年8月20日 → 2023年8月27日 → 2023年9月3日 → 2023年9月10日 → 2023年9月17日 → 2023年9月24日 → 2023年10月1日 → 2023年10月8日 → 2023年10月15日 → 2023年10月22日 → 2023年10月29日 → 2023年11月5日 → 2023年11月12日 → 2023年11月19日 → 2023年11月26日 B年（2023～2024年） → 2023年12月3日 → 2023年12月10日 → 2023年12月17日 → 2023年12月24日 → 2023年12月31日 → 2024年1月7日 → 2024年1月14日 → 2024年1月21日 → 2024年1月28日 → 2024年2月4日 → 2024年2月11日 → 2024年2月18日 → 2024年2月25日 → 2024年3月3日 → 2024年3月10日 → 2024年3月17日 → 2024年3月24日 → 2024年3月31日 → 2024年4月7日 → 2024年4月14日 → 2024年4月21日 → 2024年4月28日 → 2024年5月5日 → 2024年5月12日 → 2024年5月19日 → 2024年5月26日 → 2024年6月2日 → 2024年6月9日 → 2024年6月16日 → 2024年6月23日 → 2024年6月30日 → 2024年7月7日 → 2024年7月14日 → 2024年7月21日 → 2024年7月28日 → 2024年8月4日 → 2024年8月11日 → 2024年8月18日 → 2024年8月25日 → 2024年9月1日 → 2024年9月8日 → 2024年9月15日 → 2024年9月22日 → 2024年9月29日 → 2024年10月6日 → 2024年10月13日 → 2024年10月20日 → 2024年10月27日 → 2024年11月3日 → 2024年11月10日 → 2024年11月17日 → 2024年11月24日 C年（2024～2025年） → 2024年12月1日 → 2024年12月8日 → 2024年12月15日 → 2024年12月22日 → 2024年12月25日 → 2024年12月29日 → 2025年1月5日 → 2025年1月12日 → 2025年1月19日 → 2025年1月26日 → 2025年2月2日 → 2025年2月9日 → 2025年2月16日 → 2025年2月23日 → 2025年3月2日 → 2025年3月9日 → 2025年3月16日 → 2025年3月23日 → 2025年3月30日 → 2025年4月6日 → 2025年4月13日 → 2025年4月20日 → 2025年4月27日 → 2025年5月4日 → 2025年5月11日 → 2025年5月18日 → 2025年5月25日
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