福島で暮らしている子どもたちの将来について、差別を受けていると思われる言葉を聞き胸が痛むことがあります。初めて聞いたのは、震災後１～２年経過した頃でした。ある女子高校生のスピーチでの『私は福島県の人としか結婚出来ないと思う』との言葉に驚き、彼女のことをとても不憫に思ったのを鮮明に覚えています。その後年月の経過につれ、そのような将来への不安の声は大きくなっているように感じます。

朝日新聞2015年6月25日～28日に掲載されていた連載『いま子どもたちは―こうふく通信―』では、福島県の高校生が原発事故に向き合い、乗り越えようとしている姿が追跡されています。
全国１２ヵ所で広がっている情報誌「食べる通信」では、各地自慢の食材と作り手の人となりを伝え、生産者と消費者を物語で繋いでいます。この情報誌を福島県内の高校生が取材し記事を書き、食材と共に定期購読者に年４回送る企画がスタートしました。

この研修を手掛けた東京電力の元執行役員で原発事故前に退社した半谷栄寿代表理事は、「取り返しのつかない事故を起こした責任がある。（参加した生徒の）後輩が憧れ、後に続くような活動にしたい」と話しています。

編集部員の一人である高校生の西村知真さん（16）は、本当のことを知りたいという想いから、原発事故について学ぶ市民団体「わかりやすいプロジェクト　国会事故調編」に加わり、国会事故調査委員会の報告書などをもとにした学習や情報発信の活動を始めました。又別の法人が主催するベラルーシへの研修旅行に応募し、チェルノブイリの原発事故後の現地も見てきました。ベラルーシでは、放射能の知識をもとに淡々と語る市民と出会い、どこかタブー視しているように感じた福島と違って正面から向き合っているように感じたそうです。

福島民友2015年6月9日の掲載記事から、高校などを訪問して放射線の授業も行っている東大医科学研究所の坪倉正治医師によると「この4年間、生徒たちから寄せられる放射線に関する質問はほとんど変わっていない。一部には大きな不安を抱えたままの生徒もいる。―将来、県外の人から『福島から来たの？』と差別的な目を向けられた際、それをはねのける強い子ならいいが、そういう見られ方をされて一歩引いてしまう子もいる。その場合、子どもが自ら、将来の可能性や未来の希望を閉ざしてしまうような事態が起こりうる。福島の放射線量の現状を踏まえれば、放射線が直接DNA（遺伝子）を傷つける脅威より、差別的な体験により子どもたちが被る脅威の方がよほど大きいと考える。放射線教育は現状では、外部からの誤った見方に対してしっかり説明できる知識を養い、自分自身のルーツやここでの生活を肯定的にとらえてもらうための情報を提供する教育であるべきだと思う」と述べています。

又、被災した岩手、宮城、福島の3県では社会性の高い活動に自ら取り組む高校生が目立つとも報道されています。原発事故を目の当たりにした福島の子どもたちのために学びの機会を増やし、心の自由を失わず社会の中で自分を活かせる大人になって貰えたらと思います。